経営資源としての労使コミュニケーション [経営]
良好な労使関係を築くことは、企業の発展、労働条件の向上にとって重要です。
企業を危機から救うにも、さらなる発展に導くにも労使が一体感と共通の方向
性を持つことが不可欠です。信頼関係と良き緊張感のある労使コミュニケーショ
ンは大きな「経営資源」となります。
本フォーラムでは、わが国の労使関係の現状を明らかにするとともに、これか
らの労使関係はどうあるべきかを研究者、労働組合、経営者の視点から議論します。
「経営資源としての労使コミュニケーション」
1.日時 2012年1月24日(火)13:30~17:00
2.会場 浜離宮朝日ホール 小ホール
(アクセス)http://www.asahi-hall.jp/hamarikyu/access/index.html
3.参加費 無料(定員300名)
4.プログラム(詳細http://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20120124/info/index.
htm
< 基調報告 >
テーマ 「我が国の労使関係の過去・現在・未来」
報告 濱口桂一郎(労働政策研究・研修機構統括研究員)
< 研究報告 >
テーマ 「労使関係のフロンティア―労働組合の羅針盤」
報告 呉 学殊(労働政策研究・研修機構主任研究員)
< 事例報告 >
テーマ1「資生堂労働組合の取り組み~イキイキと活力ある職場づくり~」
報告 赤塚 一(資生堂労働組合中央執行委員長)
テーマ2 「連結経営下、個別最適から全体最適へ~グループでシンフォニーを
奏でよう~」
報告 恩田 茂(ケンウッドグループユニオン中央執行委員長)
テーマ3 「好ましい企業風土づくりは、経営者の経営姿勢の確立からはじま
る」
報告 山田 茂(㈱山田製作所代表取締役社長)
< パネルディスカッション >
テーマ 「経営資源としての労使コミュニケーション」
パネリスト
・赤塚 一(資生堂労働組合中央執行委員長)
・恩田 茂(ケンウッドグループユニオン中央執行委員長)
・山田 茂(㈱山田製作所代表取締役社長)
・呉 学殊(労働政策研究・研修機構主任研究員)
コーディネーター
濱口桂一郎 労働政策研究・研修機構統括研究員
5.参加申し込み方法 下記URLより申し込み下さい。
https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/info/form120124.htm
6.問い合わせ先 労働政策研究・研修機構 広報企画課
Tel 03-5903-6264 Fax 03-5903-6114/E-mail:forum@jil.go.jp
主催 独立行政法人労働政策研究・研修機構法
企業を危機から救うにも、さらなる発展に導くにも労使が一体感と共通の方向
性を持つことが不可欠です。信頼関係と良き緊張感のある労使コミュニケーショ
ンは大きな「経営資源」となります。
本フォーラムでは、わが国の労使関係の現状を明らかにするとともに、これか
らの労使関係はどうあるべきかを研究者、労働組合、経営者の視点から議論します。
「経営資源としての労使コミュニケーション」
1.日時 2012年1月24日(火)13:30~17:00
2.会場 浜離宮朝日ホール 小ホール
(アクセス)http://www.asahi-hall.jp/hamarikyu/access/index.html
3.参加費 無料(定員300名)
4.プログラム(詳細http://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20120124/info/index.
htm
< 基調報告 >
テーマ 「我が国の労使関係の過去・現在・未来」
報告 濱口桂一郎(労働政策研究・研修機構統括研究員)
< 研究報告 >
テーマ 「労使関係のフロンティア―労働組合の羅針盤」
報告 呉 学殊(労働政策研究・研修機構主任研究員)
< 事例報告 >
テーマ1「資生堂労働組合の取り組み~イキイキと活力ある職場づくり~」
報告 赤塚 一(資生堂労働組合中央執行委員長)
テーマ2 「連結経営下、個別最適から全体最適へ~グループでシンフォニーを
奏でよう~」
報告 恩田 茂(ケンウッドグループユニオン中央執行委員長)
テーマ3 「好ましい企業風土づくりは、経営者の経営姿勢の確立からはじま
る」
報告 山田 茂(㈱山田製作所代表取締役社長)
< パネルディスカッション >
テーマ 「経営資源としての労使コミュニケーション」
パネリスト
・赤塚 一(資生堂労働組合中央執行委員長)
・恩田 茂(ケンウッドグループユニオン中央執行委員長)
・山田 茂(㈱山田製作所代表取締役社長)
・呉 学殊(労働政策研究・研修機構主任研究員)
コーディネーター
濱口桂一郎 労働政策研究・研修機構統括研究員
5.参加申し込み方法 下記URLより申し込み下さい。
https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/info/form120124.htm
6.問い合わせ先 労働政策研究・研修機構 広報企画課
Tel 03-5903-6264 Fax 03-5903-6114/E-mail:forum@jil.go.jp
主催 独立行政法人労働政策研究・研修機構法
タグ:経営資源